火災後の建物、再利用できる？安全性を見極める鍵は火害調査にあり！

１．火害調査とは？

２．火害調査が活躍するケース

３．調査方法

４．火害調査が持つ可能性

５．まとめ

①予備調査
火災状況や建物の概要を把握し、一次調査の方針や計画を立案します。

②一次調査
目視観察によって、構造部材の被害状況の把握し、調査範囲の決定を行います。

③二次調査
一次調査で決定した調査範囲に沿って被害状況の詳細を確認し、材料分析や力学的試験で構造物のダメージを評価します。

④火害診断
全ての調査結果をもとに、被害等級や被災度を判定します。構造物（構造躯体）の再利用可否や再利用の場合の補強の有無を判断します。

⑤補修計画
補強要の場合は、火害診断を基に、補修範囲や工法などを策定します。

本格的な調査に入る前に、はじめに火害状況を把握する「予備調査」を行います。
建物全体を見て、調査対象の設定や、安全に調査ができるかどうかを確認します。
予備調査は一次・二次調査の方針や計画を立案するために必要なステップです。
大規模な現場ではドローンを用いて映像で確認することもあります。

予備調査で得た情報を基に調査計画を立て、本格的な調査に進んでいきます。
一次調査では主に構造部材の被害状況を把握し、詳細の調査範囲を絞ります。
目視観察が中心となりますが、目視が難しい狭所や暗所の場合は小型・軽量のドローンを活用し、映像を取得して状況確認を行います。
火災後の建物は危険が多く存在するため、ドローンでの調査は非常に有効です。
このように火災による構造部材の外観上の損傷を確認後、以下の項目を重点的に調査します。

■構造部材の変形・たわみ：床版・梁のたわみ、柱や梁の曲げひび割れ・せん断ひび割れ
■コンクリート表面の損傷：浮き、剥離、爆裂
■仕上げ材や内装材の損傷：仕上げ材が剥がれているか、耐火被覆の剥離の有無
■煤の付着や変色状況：火害の熱影響範囲の特定

特に火災時の温度が高かったエリアでは、コンクリートの爆裂や剥離が生じやすいため、詳細な観察が必要となります。
一方で火災の状況などによっては、一次調査で終了する場合もあります。

二次調査では、一次調査で決定した調査範囲に沿って被害状況の詳細を確認し、さらに材料分析や力学的試験で構造物のダメージを評価します。
力学的試験や詳細の調査を行うことで、見た目では分からない構造物内部の状態を正確に判断することが可能になります。
ここでの調査結果が火害調査の最終的な評価・判断を左右するため、特に大事なステップとなります。

①ひび割れ測定（スケール測定）

火害によるコンクリート表面のひび割れをスケールを用いて測定し、以下の点を記録します。
■ひび割れ幅・深さの測定：構造安全性への影響を評価
■火害によるひび割れの特徴分析：火災特有の放射状ひび割れの有無

②コンクリートコア採取（コア抜き試験）

火害を受けたコンクリートの内部状態を調査するため、コア試料を採取して詳細な分析を行います。特に、コンクリートが高温にさらされた場合、内部の強度低下が発生している可能性があるため、試験結果を慎重に分析する必要があります。
■圧縮強度試験：コンクリートの強度低下を確認
■変色・ひび割れの有無：内部の熱影響層を特定
■中性化深さの測定：耐久性の変化を確認

③鉄筋調査（斫り調査）

火害による鉄筋の損傷を確認し、以下の項目を調査します。火災時の高温によって鉄筋が軟化し、再冷却されることで脆性化が進むことがあるため、鉄筋の変形や強度低下を正確に把握することが重要です。
■鉄筋の酸化・腐食状況：火災による急激な温度変化で脆弱化していないか
■鉄筋の変形や塑性化の有無：強度が低下しているか
■鉄筋とコンクリートの付着強度：構造的な一体性を維持できるか

④非破壊試験（内部構造の確認）

火害の影響を建物を傷つけずに評価するため、以下の非破壊試験を組み合わせて行います。
■シュミットハンマー試験（コンクリートの強度推定）
　⇒コンクリート表面の硬度を測定し、強度の低下傾向を推定。
■超音波伝播試験（内部欠陥の検出）
　⇒超音波を用いてコンクリート内部の空隙やひび割れの進行を非破壊で確認。
■X線探査（鉄筋探査）
　⇒鉄筋の配置・本数・かぶり厚を非破壊で確認し、火害の影響を評価。
■熱影響層の評価（変色・脆弱化層の特定）
　⇒火害による熱変色の範囲を分析し、受熱温度の推定を行う。