地盤環境調査

目的

土壌・水質汚染の確認

利用法

土壌汚染対策法の適用
不動産価値の明確化

当社は、健全な地盤環境の維持、改善をサポートするため、長年の地盤調査の経験と技術を活かして、調査計画から浄化対策工の提案までの地盤環境業務を行っています。
土壌汚染対策法が施行され有害物質使用特定施設廃止時および3000㎡以上の土地の形質変更時等に、また、自治体によっては有害物質使用事業所の廃止や土地改変の際に地盤調査が義務付けられています。

調査

資料等調査

既存資料などを利用し、対象地域の地形・地質および土地利用の履歴を調べ、その結果を踏まえて調査内容などを検討します。対象地の土地利用の履歴等について、住宅地図、空中写真、地形・地質図や、対象地における有害物質の使用・保管状況、廃棄物、施設・排水系統などの情報を収集し、対象地の「土壌汚染のおそれの区分」を分類します。

空中写真
表土調査（概況調査）

表土・土壌ガスを採取・分析し、土壌汚染の平面範囲を把握します。
土地利用履歴調査(地歴調査)の結果、土壌汚染のおそれがあると評価された場所について、土壌汚染状況の評価を行います。

土壌採取状況
深度方向調査（ボーリング調査）

土壌(コア)試料を採取・観察し、分析します。
この写真のボーリングマシンを用いると狭い場所や多地点でも低騒音で迅速に削孔できます。
概況調査の結果、第一種特定有害物質に対する調査で土壌ガスの検出・地下水の基準超過、もしくは第二種・第三種特定有害物質に対する調査で土壌の基準超過が確認された場所について、深度方向の土壌汚染状況の把握を行います。

環境調査用ボーリングマシン

解析

汚染機構の解析と浄化対策工

調査結果に基づいて汚染機構を解析し、浄化対策工を検討します。
浄化対策の範囲が確定した後、土壌汚染・地下水汚染の除去あるいは浄化、不溶化、封じ込め(遮水工・遮断工)等の対策工法の中から、顧客のニーズならびに対象地に最も適した工法を選定・提案し、対策を施します。
当社はＪＦＥミネラル株式会社環境プロジェクト部と浄化対策について業務提携をしており、調査計画から浄化対策までのトータルサポートが可能です。