役員インタビュー

自然と共存するための技術と人材を育成し、広く社会の発展に貢献する

代表取締役社長
辻本 勝彦

自然災害の多い日本で、安全・安心に暮らしていくために

東京ソイルリサーチはどんな会社ですか?
当社は1966年、前回の東京オリンピックの2年後に創業しました。
当社の創業者は、旧建設省の建築研究所の出身で、地盤調査・地盤工学がまだ黎明期だった時代に、その発展に貢献しました。そのため、当社は創業当初から地震の多い日本で安全・安心に暮らしていくための地盤調査技術の開発に力を入れていました。既存建物の耐震診断・補強設計を日本で初めて事業化したのも当社です。
以来、日本の研究機関が集まる茨城県つくば市に研究所を設けて地震時の地盤挙動を評価する実験技術を確立し、その技術を活かして超高層ビルや重要構造物の建設分野で広く社会に貢献してきました。
特に液状化現象の評価については凍結サンプリングという技術で国際特許も取得し、国際的にも第一人者の評価をいただいています。
どんなことを大切にしていますか?
地震や噴火、台風、集中豪雨等の自然災害は、とうてい人間の力が及ぶ領域ではありません。そんな災害がいつ起きるかわからない中で、少しでも安全に暮らしていくためには、さまざまな技術が必要です。その技術を開発するのも、有効に使うのも人なので、人材の育成が最も重要だと考えています。
東京ソイルリサーチの人材の強みについて教えてください
ある規模以上の開発行為では、地震時地盤の液状化対策、隣接する構造物や鉄道などへの対策、敷地に面する斜面があれば防災対策、既存擁壁の健全度評価をしなければなりません。
多くの建築設計者の方にとっては専門外になるこのような課題について、ワンストップでカバーできる人材がそろっているのが当社の強みです。地盤や耐震の分野において日本有数の専門家も数多く在籍しており、お客様の様々な問題解決に貢献しています。

半世紀にわたり磨いた技術で、高まる地盤調査のニーズに応える

東京ソイルリサーチの強みやアピールポイントを教えてください
当社は創業以来、「正確で高品質な地盤情報の提供」を企業理念としてきました。
また、地盤から基礎、建物、地震動の評価、斜面防災などの一貫した専門技術を持つため、お客様の元で何かトラブルが発生し当社に相談を持ち込まれた時に、高度な対応を行うことができます。
さらに、営業面においても、きめ細やかで迅速な仕事で高い評価をいただいています。
以上の強みにより、スーパーゼネコン様や大手デベロッパー様、大手設計事務所様から、通常は競争入札という形になるものを、ご指名でお仕事をいただくほど信頼していだいているのが自慢です。
東京ソイルリサーチの今後について教えてください
地盤調査の基本となるボーリング調査は、非常に高い技術を要するもので、技術者が一人前になるまでにおよそ10年を要します。現在、熟練工の高齢化が進む中で、後継者問題が出てきています。これを解決するため、熟練工がいなくても半自動で調査ができる機械の開発に3年半前から取り組んでおり、近々実践投入できる見込みです。
現在、大学の建築学科では地盤や基礎を研究する先生が減ってきていることが大きな問題となっています。建築設計者を目指す学生が、地盤や基礎の知識を持たないまま卒業する事態が起きているのです。実際の建設現場では地盤の性質に合わせた基礎構造の選定、今後増加するビル等の建替え工事では地中に残された既存杭の取扱いも問題になります。これからは地盤や基礎、隣接構造物への影響評価、斜面防災、既存擁壁の健全度評価など、建築工事を取り巻く課題へのニーズも益々高まっていくと考えており、建築設計者にこれらの技術を提供できる体制を構築したいと思っています。
最後にお客様へメッセージをお願いします
当社は1966年の創業以来55年目を迎えました。さまざまなお客様に支えられて、ここまで会社を発展させることができました。あらためて御礼申し上げます。
2年前にオリックスと資本提携し、今後は他社との業務提携など連携を深め、事業領域のさらなる拡大を図っていきます。お客様の課題を解決し、お客様自身の成果が上がることを指標として会社を運営してまいります。お客様のニーズに合わせて当社の事業や使命も変えていくことになるでしょう。引き続きのご愛顧をお願いするとともに、当社に期待を寄せていただければと思います。

代表取締役社長 辻本 勝彦

1978年、関西大学工学部を卒業し東京ソイルリサーチに入社。
本社および関西支店にて地盤調査全般の業務などを担当してきた。
技術本部・営業本部などを歴任し、全社の営業を統括。
2011年に取締役、2021年に代表取締役社長に就任。

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